就職支援人類 老人甚平

おっさんから爺さんになった就職支援人類を標榜する老人・甚平。仕事以外にもいろいろ言いたい事あるわなぁ  超短気 発熱ブログ

    自立を目指している方 またその就職支援に携わる方へのメッセージ                            必ず なんとかなります 何とかなるぜ

女を小馬鹿にしたら、こんなひどい仕返しをされたという話

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国際男女平等ランキングなるものが発表された。スイスの民間研究機関世界経済フォーラムによると日本は149か国中でで111位だ。

企業や官公庁等女性幹部の割合、国会議員の女性の割合で評価が低い。

北ヨーロッパ勢が強く アイスランドが10年連続で1位  2位はノルウェー 3位はスウェーデン


この記事を読んで少し触発されたのでいろいろ調べてみた。出てくる出てくる世界における日本のランキング。

いったい日本は何者なのか?

とても気になる人口問題を中心に

この際少し確認しておこう

 

世界の国別人口ランキング

世界人口は今73億人

1位は中国13億9000万人  

2位はインド13億2000万  

3位 アメリカ3億2500万

インドネシア ブラジル パキスタンと続きロシアが1億4000万  日本が1億2700万で世界でちょうど10位にランキングされている。


若年者の人口比率ランキング

OECD経済協力開発機構40カ国の中で日本は。

1は南アフリカ約30%

2位インド29%   

3位インドネシア

世界平均は18%位

なんと日本は13%弱で最下位である。

気になるアメリカは19%  中国も少子高齢化の大波が押し寄せているというがまだ18%

お隣韓国は15%。  

やっぱり日本  こりゃ大変だ。

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反対の側面から

老年人口指数ランキング

この指数は15から65歳未満の人口   いわゆる生産年齢人口に対する65歳以上の人口割合で単純な高齢者比率とはちと違う

まぁ労働可能な年代への高齢者の依存度といえる。

日本の老年人口指数は40.5%

世界ランキングでどうどうの1位。

イタリア  ドイツが32%  アメリカ21% 

韓国は16.7%

北朝鮮13.7%

中国が12%でこれが今世界の平均レベル。

中国もイメージとしては年配者が多いイメージがあるが指数としてはまだ少ない。

ちなみに最下位はアラブ首長国連邦の0.5%である。こうなるともうほとんど若者だけの国となる。


女性1人が生涯に産む子供の数

合計特殊出生率についてのランキングだ

これは世界198カ国を対象としている

日本の女性1人が生涯に産む子供の数は1.41人

ランキングの順位は183位

これもトホホ  ほとんど最下位に近い。

上位は1 位にニジェール  マリ  ソマリアなどアフリカ勢で約7人の子供を産む

エジプトは2.8人  サウジアラビアは2.7人

インドは2.5人  

ニュージーランドが2人

このニュージーランドあたりでランキングが118位となる。

女性1人が平均2人の子供を生めば  その国の人口は維持される。それがこのレベルだ。

アメリカは1.88人  中国は1.66人 

日本は1.41人 183位となり

この日本より下位にイタリア ドイツがそれぞれ1.4人 韓国が1.3人   最下位はマカオ1.06人となっている。


いやはや日本のランキングは少子高齢化の側面でガタガタ  世界から注目される実験場とも言われる国になっている。

日本がこれからどうなるか  どうするかが注目されているのだ。


なぜこういう事になったのか?先進国は皆 少子高齢化になるが日本だけが飛び抜けてひどい。


最初のデータに戻ろう

この男女平等ランキングに鍵がある。

日本は149か国中でで111位だ。

簡単に言うとこれほどまでに女性を大事にしてこなかった  敬うことをしてこなかったことが今の日本の現状を招いた原因ではないのか? 


侍の国  明治維新  太平洋戦争にのめり込んでいった時代  その後の高度成長  そういうものを描く数々のドラマや映画はあるが 日本の歴史といえば男の顔しか浮かんでこない。

女が主役になって注目されたのはおしんのドラマ  ひたすら女が耐え抜いていく物語 または 渡る世間は鬼ばかりの嫁姑の家族物語 いずれも耐える 苦労がキーワードの女の世界。

この日本の偏った女性軽視の文化が今の突出した少子高齢化を招いてきたのではないか?

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道は遠いが登るしかない
日本の少子高齢化の問題が大きく叫ばれて久しい  対する方策もいろんなところで論じられている。だけど多分その対策の根幹は1つであろう。

女性をどれだけ大事に思うか  大事にするか  女性が住みやすい国にするか

このことがどれほどまでに国の思想となるか

理念となるかが問われていくだろう。